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論文

書評・新刊紹介; 図書館の原則 改訂5版 図書館における知的自由マニュアル(第10版)

武田 志穂

情報の科学と技術, 72(10), P. 404, 2022/10

「図書館の原則 改訂5版 図書館における知的自由マニュアル(第10版)」(アメリカ図書館協会知的自由部編纂、川崎良孝ほか訳)の書評であり、本書の概要と知的自由について私見を記した。

論文

書評・新刊紹介「現代日本図書館年表1945-2020」奥泉 和久 著・編

村田 龍太郎

情報の科学と技術, 72(9), P. 362, 2022/09

奥泉和久編「現代日本図書館年表1945-2020」の書評である。私見を交え、本書の概要及び特徴を紹介した。

論文

日本原子力研究開発機構における研究開発成果情報の管理・発信; 研究者に関する情報を中心に

村田 龍太郎; 海老澤 直美

情報の科学と技術, 71(5), p.226 - 231, 2021/05

AA2020-0821.pdf:1.09MB

日本原子力研究開発機構(JAEA)では、JAEAの研究者等が成果発表や特許申請の決裁手続きを電子的に行う際に入力した情報をベースとして、研究開発成果情報を管理し、機関リポジトリを通じて発信を行っている。このうち、掲載資料や発表会議,研究者などの情報は名寄せし、典拠コントロールを行うことで、効率的かつ効果的な研究開発成果情報の管理・発信を実現している。本稿では、このうち研究者に関する情報にスポットを当て、その典拠コントロールを中心に紹介するとともに、researchmapを通じて新たに開始する研究者情報発信の取り組みや、今後の課題や展望について述べる。

論文

書評・新刊紹介「はじめての電子ジャーナル管理」

熊崎 由衣

情報の科学と技術, 68(3), P. 141, 2018/03

AA2017-0561.pdf:0.89MB

「はじめての電子ジャーナル管理」(保坂睦著)の書評である。電子ジャーナル管理に関する私見とともに本書の概要と特徴を記した。

論文

日本原子力研究開発機構図書館における福島原子力事故関連情報アーカイブ化への道のり

權田 真幸; 池田 貴儀; 長屋 俊

情報の科学と技術, 64(9), p.357 - 360, 2014/09

AA2014-0228.pdf:2.08MB

東日本大震災発災後の日本原子力研究開発機構図書館の状況と、3.11原子力事故参考文献情報やTwitterによる情報発信など、東京電力福島第一原子力発電所事故に関するこれまでの取組みを紹介するともに、福島原子力事故関連情報アーカイブ化の活動とその特徴について述べる。

論文

書評・新刊紹介「Linked Data; Webをグローバルなデータ空間にする仕組み」

長屋 俊

情報の科学と技術, 63(6), P. 258, 2013/06

「Linked Data; Webをグローバルなデータ空間にする仕組み」(トム・ヒース,クリスチャンバイツァー著、武田英明監訳)の書評であり、本書の概要と特徴を示したうえでLinked dataと"情報"を取り扱う職業について私見を記した。

論文

問題提起; 灰色文献定義の再考

池田 貴儀

情報の科学と技術, 62(2), p.50 - 54, 2012/02

AA2011-0802.pdf:0.41MB

灰色文献は、一般の商業出版ルートでは入手が困難な文献である。最近は、機関リポジトリの普及等により、灰色文献もWeb上に全文情報が公開され、容易にアクセスが可能になりつつある。しかし、灰色文献のアクセシビリティは既に解決されているのだろうか。本稿では、灰色文献国際会議(International Conference on Grey literature)における議論の中で提案された灰色文献の定義を紹介し、灰色文献に関する論点整理と問題提起を試みた。灰色文献のアクセシビリティには今日に至っても多くの課題が存在することを示すとともに、Web上の情報源は永続的なアクセスが保証されていないという新たな課題も示した。灰色文献のアクセシビリティに関する課題には、図書館員の持つ専門知識と経験が活かされるべきと結論づけた。

論文

図書館業務と感情労働

池田 貴儀

情報の科学と技術, 60(10), p.428 - 433, 2010/10

感情労働とは、肉体労働,頭脳労働と並ぶ第三の労働のあり方であり、サービス業において重要な要素とされている。感情労働による感情のコントロール技術は、利用者をはじめさまざまな人と接する図書館員にとって、種々の業務をこなしていくうえで欠かせないスキルといえる。その一方で、感情をコントロールすることは、本来の感情と業務として求められる感情との間にズレを生じさせる。感情労働は人と接することで満足感や充足感を得るという肯定的な面とともに、感情のズレによりストレスの増加やバーンアウトの誘発を招くという否定的な面を持ち合わせている。本稿では、この感情労働という視点に着目し、図書館業務とのかかわりについて紹介する。

論文

電子ジャーナル利用ニーズの実態について; 日本原子力研究開発機構の調査から

深澤 剛靖; 中嶋 英充; 石川 正

情報の科学と技術, 58(6), p.301 - 305, 2008/06

日本原子力研究開発機構(原子力機構)は、エルゼビア社の協力を得て、サイエンスダイレクトを利用した電子ジャーナルの利用調査を実施した。調査結果は原子力機構の研究開発成果報告書JAEA-Review-2008-021として刊行されている。本稿は、調査結果の概要と調査結果からみた海外学術雑誌の選定に関する考察を報告するものである。

論文

国際原子力情報システム(INIS)データベースのインデクシング方針

米澤 稔

情報の科学と技術, 58(4), p.178 - 183, 2008/04

国際原子力情報システム(International Nuclear Information System: INIS)は、国際原子力機関(IAEA)加盟国と関連する国際組織が協力して原子力の平和目的のための科学技術情報の流通を促進するために、1970年に設立された。INIS加盟国は原子力関連の文献を収集・編集してIAEA/INIS事務局に提供し、INIS事務局はINISデータベースを作成している。INISでは、効率的な情報検索のためにインデクシングを行っている。INISメンバーの間でインデクシングの一貫性を保つことは重要であり、インデクシングに際してはインデクシングマニュアルに従い、タイトルと抄録を中心に行っている。本稿では、INISにおけるインデクシングの原則と個々の分野におけるインデクシングの規則について述べる。

論文

書評・新刊紹介「キーワード検索がわかる」

長屋 俊

情報の科学と技術, 58(2), P. 90, 2008/02

「キーワード検索がわかる」(藤田節子著)の書評であり、本書の概要と特徴を示した。さらに、図書館情報学とウェブ技術との関連について記した。また、今後の図書館情報学の流れについて私見を加えた。

論文

科学技術分野における会議録の収集と提供; 日本原子力研究所図書館の場合

池田 貴儀

情報の科学と技術, 55(5), p.219 - 223, 2005/05

会議録は、研究者が最新の研究動向を知るための情報源であり、図書館が収集すべき重要な資料にもかかわらず入手が困難とされている。その会議録について、日本原子力研究所図書館では、現在、約1万9千件を収集し研究者に提供している。本稿では、主として、学協会からの会議情報の入手,国際原子力情報システム(INIS)データベースの利用,研究者からの情報入手といった会議録の収集手法を紹介する。また、日本原子力研究所が研究報告書として刊行する会議録JAERI-Confのシリーズについても触れている。

論文

電子ジャーナル導入による外国雑誌の利用動向の変化,日本原子力研究所の場合

石川 正; 羽原 正; 大島 健志

情報の科学と技術, 54(3), p.126 - 132, 2004/03

日本原子力研究所図書館は、図書館ホームページから冊子体で所蔵している外国雑誌のうち300誌を電子ジャーナルとしても提供し3年が経過した。この間、冊子体の貸出及び文献複写による利用は減少する一方、電子ジャーナルの利用は大幅に増加した。主要な電子ジャーナル3誌の利用動向の変化を貸出件数,文献複写件数,アクセス回数,ダウンロード件数などに基づいて分析した結果を報告する。また、出版社が提供する電子ジャーナルの利用データの重要性,不正ダウンロードへの対応,冊子体の電子化による図書館業務への影響などの外国雑誌提供にかかわる課題についても報告する。

論文

ポータルサイトを作る; INIS WebサービスとEnergy Information Sources

米澤 稔

情報の科学と技術, 51(9), p.455 - 460, 2001/09

国際原子力情報システム(INIS)は原子力関連の有用なインターネット上の情報源へのリンク集をINIS Web Servicesとして提供している。また、エネルギー技術データ交換 (ETDE)計画でもエネルギー分野の有用なインターネット上の情報源へのリンク集をEnergy Information Sourcesとして提供している。本稿ではこれら2つのサービスについて概要を報告する。

論文

第1回核データインターネットシンポジウム(ISND-1)

深堀 智生; 中川 庸雄; 岩本 修

情報の科学と技術, 48(1), p.31 - 36, 1998/01

World Wide Webでは、文字や絵などの情報をハイパーリンクでつなぎ合わせ、全世界のインターネット上の情報を見ることができる。この手法とe-mailの組み合わせで、核データに関する議論を行う第1回核データインターネットシンポジウムを開催した。WWWを用いたシンポジウムは核データの分野では初めての試みであった。本稿では、シンポジウムの運営、討論方法、シンポジウム終了後のアンケート総括等の報告を行い、同会議開催に関する経験をレビューする。

論文

エネルギー技術データ交換計画(Energy Technology Data Exchange)におけるインターネットの活用

米澤 稔

情報の科学と技術, 46(4), p.242 - 245, 1996/00

エネルギー技術データ交換計画(ETDE:Energy Technology Data Exchange)は、国際エネルギー機関に加盟している西側先進国の協力によって、エネルギー技術に関する文献情報データベースを構築し、共同利用することを目的として1987年1月に発足した。現在、正式加盟国として18ヵ国、準加盟国として3ヵ国がETDEに参加している。ETDEでは最近インターネットを利用して、電子メールとメーリングリストを利用した情報交換、ネットワークを利用したデータ転送、WWW(World Wide Web)サーバーによるエネルギーデータベースの広報活動等が行われている。本報告ではETDEにおけるインターネットの活用例について紹介する。

論文

原子力分野における雑誌論文投稿とタイムラグ

石川 正

情報の科学と技術, 44(5), p.266 - 269, 1994/00

研究者が雑誌に投稿した論文が、雑誌に掲載されるまでの期間と雑誌に掲載されてからデータベースに収録されるまでの期間について、原子力分野の主要な3誌を対象に調査した。また、科学技術分野で流通しているプレプリントの発行についても調査した。調査の結果は、雑誌に掲載されるまでの期間が6ヶ月から16ヶ月であり、データベースに収録されるまでの期間が4ヶ月から9ヶ月である。プレプリントは、雑誌より数ヶ月早く発行されるため研究成果の迅速な公表の点で大きな利点がある。

論文

遠隔利用者にとっての情報格差; 研究所図書館と研究者

板橋 慶造

情報の科学と技術, 44(11), p.619 - 623, 1994/00

地域によって情報環境に違いや差が存在すると考えられる。昨今の通信ネットワーク網の進行はこうした地理的障壁を解消するものとして期待されている。そこで、本報告では、地理的に研究所が分散している日本原子力研究所の研究者にとって、情報利用の面で情報の地域格差が存在するのかどうか、いくつかの例を通して検証を試みた。この結果、東海研究所内の各研究室においても、図書館との距離の差が図書館利用の差となって表れた。こうした情報格差を最小限にするため、新着情報誌の配付や長期貸出図書制度等を実施している。今後、ネットワーク網を利用してこうした情報格差を少しでも解消するため、一次情報の電子媒体化をすすめること、あるいは既に電子媒体化されているものの有効利用を図る必要がある。

論文

外国雑誌購入業務におけるオフィスコンピュータの利用; 「雑誌管理システム」の機能拡張

米澤 稔; 清水 時代

情報の科学と技術, 43(10), p.905 - 907, 1993/10

雑誌の購入業務では、雑誌の購入価格を対象とした様々な計算や集計を行う必要がある。特に外国雑誌の場合は年間講読料金が外貨で設定されているので、見積り金額を出すために外貨から円貨への換算が必要となり、短期間に大量の計算とそのチェックをすることが要求されるので業務上の大きな負担となっていた。そこで雑誌の購入業務の中の主として外国雑誌の予約作業における計算業務の省力化・効率化を図るために、現在オフィスコンピュータで稼働している「雑誌管理システム」の機能の拡張・改善を行った。その結果、単純な計算ミスが無くなり、業務の省力化・効率化が認められた。

論文

欧州共同体(EC)における機械翻訳システム; SYSTRANからEUROTRAへ

板橋 慶造; 米澤 稔

情報の科学と技術, 43(5), p.446 - 456, 1993/05

欧州共同体の公文書はすべて、加盟国の使用言語に翻訳する必要がある。ECの加盟国は12ヶ国、使用言語は9ヵ国語である。これらすべての言語を翻訳するには72通りの組み合わせが必要になる。ECでは年間100万ページ以上もの翻訳が必要とされている。こうした膨大な量の翻訳をこなすために、一万人以上の翻訳者が働いているが、それを補うものが機械翻訳システムである。1976年に始まったSYSTRANは、言語を一対一で翻訳するシステムで英語とフランス語間で始まり、現在利用されている。1983年から始まったEUROTRAは一対多で翻訳を行うシステムを目指して研究が進行中である。本稿ではEC委員会発行の「EUROTRA計画評価報告書」(1990)の内容を紹介する。

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